パワハラ上司に退職を覚悟で仕返ししたいと思ったことはありませんか？暴力行為、暴言、残業の強要、無視、いじめなどなど上司からパワハラを受け続けると本当に嫌になってしまいますよね。
パワハラを受ける人の中には精神的苦痛によりストレスをため込んでしまったりする方もいるでしょう。ですから、このままやられ続けるより仕返しをすることによって形成を逆転すると考える人もいるはずです。
そこで、この記事ではパワハラ上司に退職覚悟で仕返しする方法をお伝えしていきますが、その一方で、そういった仕返しはしない方が良いケースも多いので、その理由も合わせてご紹介します。
パワハラ上司に退職覚悟で仕返しする方法
退職を覚悟したうえで仕返しするには、以下の4つの方法があります。
- 証拠を集めて晒す
- 訴える
- 退職する
- 復讐代行へ依頼
それぞれについて詳しく紹介していきますね。
証拠を集めて晒す
パワハラを受けた場合、まずやるべことは証拠集めです。些細なことでも良いので、まずは相手が逃げられないよう、証拠を残しておきます。具体的に証拠になるものとしては以下のようなものがあります。
- 被害者の診断書
- 被害者とパワハラをしている人のLINEやメール
- 被害者の日記やメモ
- 録音データ
- 動画
どんなに小さなことでも必ず証拠に残し、言い逃れができないようにすることも大切です。実際、十分な証拠がない場合、逆に被害者が名誉棄損で訴えられ、自分が不利になってしまうこともあるからです。
パワハラで苦しんでいる人たちの中にはパワハラの実態を晒したいと思っている方もいると思います。ただ、会社内で同僚や後輩に晒す場合は要注意です。なぜなら、それによって逆に自分が悪くなってしまう場合があるからです。
ですので、晒すのであれば上司よりも上の立場の人間にこういう実態があることを証拠と一緒に報告することをおすすめいたします。その後は、会社の判断にもなりますが、上司を処分の対象にさせたり、退職へ追い込んだりすることができます。
あと、ネットで晒上げたいと思う人もいるかもしもしれません。ただ、そこで特に注意してほしいのは個人の特定が出来るものや会社名は必ず隠すことです。これを公表してしまうと、名誉棄損になってしまいます。パワハラ上司のせいで自分が損をするのはもったいないですよね。
証拠は、あくまでも本当にあったできごとを証明するものとして大切に使うようにしてください。
パワハラで訴える
パワハラ上司に仕返しする際に、社会的にも法的にも処分したいと本気で考える方は労力・時間・お金がかかる事を覚悟して訴えるのも一つの手です。まずはパワハラ上司よりも上の立場のパワハラ上司を監督する立場の人に相談します。また、人事や上司の上司、社長や労働組合に相談し、改善されるか様子を見てみるのも良いでしょう。
しかし、それでも状況が改善せず、むしろ悪化するということあれば外部の相談機関に頼る必要があるかもしれません。外部の相談機関ととしては労働局・労働審判・裁判・弁護士などがあげられます。このときに本気で訴えるのであれば加害事実を立証できるかどうかが一番重要な点になってきます。ですから、証拠をしっかり揃えることが重要になります。
労働局へ相談すると、会社に対して助言・あっせんをすることで解決できないかということで、このような事実の訴えがあるということを電話や訪問という手段を通じて話をしてくれます。この時、会社が最初の相談に対してどのような判断をしてどのような対応をとってくれたのかも判断基準になります。
また、パワハラで鬱になった場合、精神疾患を発症した場合、あるいは、暴行を受けた場合は、この段階で労働災害認定が降りるかどうかも判断してくれるので、医師の診断書があれば用意しましょう。
労働災害認定の認定基準は以下の通りです。
- 認定基準の病気（鬱や精神疾患など）を発症していること
- 発症する半年前より強い心理的負荷がかかっていたこと(いじめや嫌がらせ、暴行など)
- 業務以外の心理的負荷ではないこと
この認定基準を満たし、労災認定が降りると後の裁判で有利な方向に進みます。
もし、労働局でも改善が見られなかった場合には、労働審判に移行します。労働審判とは審判員2名、審判官1名で行われる裁判で3回の期日で判決が出ます。
ただし、それでもパワハラ上司が事実を認めない場合は最終的に裁判を起こすしかありません。そこで、パワハラの事実がはっきりと証明され裁判で勝訴すれば、上司は社会的にも法的にも処分されることになるのです。
しかし、パワハラで上司を訴えることはデメリットも多いので、注意が必要です。
転職先を決めた上でいきなり退職する
いきなり退職することは規則違反にならないのかという疑問を持つ方もいるかもしれません。しかし、パワハラによる即日退職は問題ありません。
労働基準法では辞める2週間前に退職を告げることが規則にありますが、厚生労働省が発表しているものには、労働契約法5条において本人が我慢の限界を超えるようなパワハラを受けているのに放置しておくことは、経営者の怠慢であり犯罪の放任とみなされます。
いきなり退職しても訴えられることはありません。退職に関して会社は訴えることができないので、辞めた理由をもし聞かれた場合にはパワハラが原因だときっぱり伝えましょう。
現在日本では職業選択の自由があります。そのため、会社が退職したことに対しての裁判をやっても負ける可能性が高い上、パワハラに関して訴えられてしまうリスクもあるので、訴える可能性はまずありません。
あと、退職する際、退職届や退職願を出してしまうと自己都合退職になってしまうので、はっきりとパワハラが原因なので会社都合にしてくださいと伝えましょう。
復讐代行に依頼する
どうしてもパワハラ上司への恨みを晴らしたいという方は復讐代行業者へ依頼する方法もあります。この場合、どのくらい自分が費用を掛けれるか、どのような方法で相手に恥をかかせたいかが非常に大切になってきます。
復讐代行業者の相場は最低でも25万から内容次第では1000万円以上かかってきます。そのため、どのくらいのコストと時間を費やすのか慎重に決める必要があります。また、復讐代行業者がもしも失敗してしまった場合、自分が依頼したことがバレてしまう可能性もあることを理解しておきましょう。
パワハラ上司への仕返しは辞めた方が良い理由
自分がパワハラを受けている立場だとどうしても恨みを晴らしたくなるのは当たり前のことだと思います。ですが、そういったことは辞めた方が良い理由についてもお伝えしておきます。
仕返しするのが癖になる
1度パワハラ上司の撃退に成功し、ちやほやされてしまうと仕返しが癖になる人もいます。そんなつもりでやっていない人へもパワハラに仕向けて何度も仕返しをしてしまったり、逆に自分がパワハラになる行為に走ってしまう場合もあります。
いわゆるミイラ取りがミイラになってしまうケースですね。仕返しは癖になってしまう可能性が高いので十分気を付けてください。
報復が怖い
たとえばパワハラ上司が処罰を受けた場合、パワハラ上司自身があなたへ恨みを持ち、報復してくる可能性もあります。もともとパワハラ上司は攻撃的な指向があるので何をしてくるか分からないですからね。
ただ、うやむやにしていくにはパワハラを受けている本人は精神的にもどんどん追いやられていきます。ですので、退職までしたくないという方は上層部へのしっかり対応してくれるところへ相談するか外部へ報告するまたは退職してしまうのが良いでしょう。
パワハラ上司から逃げることは恥ではありません。自分を大切にして行動することを第一に考えてくださいね。
パワハラ上司はいずれ自滅する
パワハラ上司自体、今は自由にパワハラをし自分が天下を取ったかのような態度をしていてもいつかは自滅するでしょう。
パワハラを受けている被害者は一人ではない場合も多いです。多数の人間に対しパワハラをしている場合、自分が言わずとも誰かが相談することもありますし、会社が判断をし黙っていてもバレるときはバレます。
あなたが退職する覚悟でパワハラ上司を訴えずとも、上司が勝手に自滅する可能性は十分あると言えるのです。
まとめ
今回はパワハラ上司に退職覚悟で仕返しをする方法と逆に仕返しを辞めた方が良い理由も一緒に紹介しました。パワーハラスメントにおいて、上司はストレス発散目的でやっているにしろ相手の気持ちを考えない行為に間違いありません。
自分自身でどのような判断をして仕返しをするのか、もしくは余計な言い争いをしないで静かにその会社から去ることは逃げることではありません。パワハラを見逃しているような会社にいる価値はないですからね。自分を最優先にした最善の判断をしていきましょう。
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＞＞本当に辞める人の特徴！10個の兆候をチェックすれば分かる！
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