今の世界情勢を見ていると、再び、戦争の状態に入っていくかもしれない雰囲気を感じることがあります。
そこで、ここでは、今から70年前以上に行なった太平洋戦争(第二次世界大戦)の原因や流れ、そして死者数などを簡単に解説していきながら、そこから得られる教訓などについてお伝えしていきます。
第二次世界大戦の原因と開戦のきっかけ
太平洋戦争(1941年～1945年)は、第二次世界大戦(1939年～1945年)の一部として行なわれた戦争です。
まずは、第二次世界大戦の原因と開戦のきっかけについてお伝えしていきます。
第二次世界大戦は、1939年の9月1日にドイツがポーランドを侵攻したところから始まりました。
その背景には、1929年に起こった世界恐慌があります。
経済の急速な悪化によって、アメリカはニューディール政策、イギリスとやフランスではブロック経済を実施します。
自分たちの植民地の中だけで経済を回す体制に切り替え、それ以外のところから入ってくる商品に高い関税を
かけながら経済の立て直しを図っていきました。
しかし、第一次世界大戦の敗戦国であり、植民地を持たなかったドイツは、そのような体制を取れず、また輸出をしようとしても、高い関税を掛けられてしまったので、益々経済が悪化していきます。
それによって、ドイツの国内から強いリーダーシップを望む声が高まり、ヒトラーを中心としたナチスが支持を受け、拡大政策を取る中、ポーランドへも侵攻していきました。
このポーランド侵攻が第二次世界大戦の開戦のきっかけだと言われています。
太平洋戦争の原因と開戦のきっかけ
次に、太平洋戦争の原因と流れを簡単に解説していきます。
ドイツがポーランドに侵攻した頃、日本は、日中戦争(1937年～1945年)の真っ最中でした。
中国に満州国を立てたことがきっかけで、1933年に国際連盟を脱退し、国際的に孤立していた日本は、ドイツと手を組むことにします。
そして1940年に、イタリアも含めて日独伊三国軍事同盟を結びましたが、これによって、日本はアメリカを敵に回してしまいます。
ドイツやイタリアは、当時、イギリスと対立していましたが、そのイギリスを支援していたのが、アメリカだったからです。
一方、日本は、資源を求めて、フランス領のインドネシアへ進駐します(仏印進駐)。
この進駐は、当時、アメリカやイギリスが日本と戦争中の中国を支援していたルート(援蒋【えんしょう】ルート)を遮断する目的もありましたが、これによって、アメリカとの対立は決定的になります。
アメリカやイギリスは、日本に対する経済制裁を強化し、石油などの輸出を禁止します。
その頃、日本は、石油や鉄に関して、アメリカからの輸入が70%以上を占めていたので、経済制裁によって深刻な打撃を受けるようになります。
そういった経済的に追い込まれた状況の中で、1941年10月に首相になった東条英機の下、1941年12月8日真珠湾攻撃が起こります。
これが開戦のきっかけに日本は太平洋戦争が突入していきます。
日本は、短期決戦であれば、まだ勝機はあったかもしれません。
しかし戦争が長期化する中で、資源の乏しい日本に勝ち目はありませんでした。
そして、1945年には、二発の原爆を落とされ、日本は終戦を迎えるようになります。
太平洋戦争での死者の数
太平洋戦争の死者数は、軍人が230万人、民間人では80万人と言われています。
そして、軍人の死者の約6割強となる140万人が餓死をしたという学説もあります。
そして、最大の激戦地となった沖縄での死者は22万人以上と言われており、これらの数字は太平洋戦争がいかに悲惨であっかを如実に物語っています。
戦争の教訓から学ぶ事
日本は、過去の失敗を繰り返さないようにするためにどうすれば良いのでしょうか。
やはり、国際的に孤立しないことが最も大切なんじゃないかなあと思います。
もちろん、食糧やエネルギーの観点で、自給自足、そして自立が出来るようになれば一番良いのですが、今の日本の現状から考えて、それはまだ難しい状況です。
日本が集団的自衛権を行使できるようになったのも、一見、
「これで日本も戦争に巻き込まれる可能性が高くなった」
という見方が出来るかもしれません。
しかし、その一方で、集団的自衛権によって、周りの国々は、「いざという時、日本は助けてくれる」という国際的信頼を受けるようになり、日本が国際的に孤立する状況を回避する可能性が高まったいう見方も出来ます。
国際的な関係を良くしていくのは、簡単ではありませんが、日本の政治家の方々には、うまく立ち回って頂きたいものですね。
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